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ブロックチェーンや、リップルの分散型レジャーなどふくめて、分散ノードが合意形成して一つの台帳を維持する仕組みを、分散型台帳という。

今回はその分散型台帳を整理したい。というのも、いくつかの種類があるが、区別できてない人が多いからだ。

まず、分散型台帳は、第三者によるマイニングが必要な否かによって、２つに別れる。

ビットコイン型のブロックチェーンは、第三者によるなんらかのマイニングの仕組みが必要である。

不特定多数のマイナーが、勝手にマイニングすることで台帳が維持される。これを、ゼロトラストとか、トラストレスシステムという。誰も信用する必要がないからだ。

リップルは、分散型の台帳ではあるが、マイニングは不要だ。代わりに、コンセンサスというプロトコルを使っている。これは、不特定多数のマイナーの変わりに、信頼のおける機関の多数をもって信任しようというもの。

たとえば、信頼にたるコンピュータ１００個のうち９５個がYESといえば、それは信頼できるとみなすということだ。エヴァンゲリオンのMAGIシステムみたいなものだと考えるとよろしい。

１００個のコンピュータは誰でもよいわけではないため、これを選ぶ時点で、信頼できる人々の間の相互ネットワークということになる。

ビットコインのゼロトラストシステムは、完全なオープンなシステムだ。誰だろう参加して、犯罪者がマイニングしたところで、台帳は維持される。誰が何をやっているかを、だれも管理も知る必要がない。その代わり、マイニングには膨大な電気代がかかるし、遅いという欠点がある。

rippleなどのコンセンサスの仕組みは、閉じられたネットワークの中で意思決定するため、早い。その代わり、誰もが参加できるわけではない。信頼のある人同士でのネットワークにはこちらのほうが都合がよい。たとえば、日本の金融機関がrippleでネットワークを作ると仮定したら、参加銀行の95%の同意で動くというコンセンサスがあれば、まともな金融機関が一斉に嘘をつくことはないという前提からして、現実的に安全で高速で動かすことができる。

たとえば、rippleの他にも、コンセンサス型のHyper Ledgerという銀行向けの台帳システムは、一秒間に40,000トランザクションを捌けるとしている。これらはVISA/Master cardなどのスピードに匹敵する。

Proof of Stakeや委任型Proof of Stakeも、コンセンサス型にあたる。前者は、コインの保有量に応じて投票権が与えられるシステムで、コインの保有が多い人は自らのネットワークを破壊するような行為はしないだろうという前提がある。つまり大株主は自社の価値を既存しないという前提。そういうひとの投票は信頼できるとみなすというものだ。

コンセンサスが型は誰が信頼に値するかという、ルートトラストの問題があるが、Proof of　Stakeは、コイン音保有量をそれに見立てる仕組みである。委任型Proof of Stakeは、コイン保有量ではなく、選挙代理人を選ぶような形になる。

さて、この基本的理解に、次に、これらの台帳を、金融機関などが応用する場合を考えてみる。

（その２へつづく）

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